2022.5.16:「Fujitsu Technology and Service Vision 2022」を策定 (富士通)


デジタルイノベーションによるサステナビリティ・トランスフォーメーションを提言

当社は、ビジネスと社会の未来ビジョンを提言する「Fujitsu Technology and Service Vision 2022」を策定し、5月16日に発行します。2013年の初版発行から今年で10年目を迎える「Fujitsu Technology and Service Vision」では、デジタルイノベーションによるサステナブルな未来の実現について提言しています。

気候変動や新型コロナウイルス感染症の拡大、資源価格の高騰などの危機により、グローバル規模で様々な課題が顕在化し、先行きの見通しが困難となる今、経営課題の優先度が環境、社会、経済のサステナビリティへと変化しています。本編では、パーパス・ドリブンなリーダーシップのもとでの変革の進め方や、テクノロジーが切り開く未来ビジョン、ビジネスごとに異なる具体的な変革テーマなどを紹介します。

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背景

過去10年間で、デジタルテクノロジーは、人々の生活やビジネス、社会を大きく変革し、あらゆる分野で劇的な技術革新が起きています。この間、当社は、ビジネスと社会の変化を捉えた未来ビジョンを発信するため、2013年より「Fujitsu Technology and Service Vision」を策定、発行し、急速に進歩するテクノロジーの可能性と変化を続ける社会経済の動きを捉えて、毎年アップデートを実施してきました。ヒューマンセントリックやトラストなど数多くの提言は、現在の経営にとって非常に重要な変革テーマとなっています。

「Fujitsu Technology and Service Vision 2022」では、気候変動や新型コロナウイルス感染症をはじめとする昨今の世界の情勢を踏まえ、企業がこれからの10年で取り組むべき優先課題や、テクノロジーのビジョンなどについて提言しています。

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図. 「Fujitsu Technology and Service Vision」の歴史

「Fujitsu Technology and Service Vision 2022」の概要

  1. サステナビリティ・トランスフォーメーション
    現在、世界中のビジネスや社会のリーダーの意識は急速に変化しています。環境や社会、経済のサステナビリティは非常に重要な経営の優先課題となっており、地球環境への影響を踏まえて経済活動を行う必要があります。そのため、これからの10年は、デジタルイノベーションの力によって、環境・社会・経済により良いインパクトを与えるためにビジネスを変革すること、すなわちサステナビリティ・トランスフォーメーションを進めていくことが最重要テーマになります。
  2. テクノロジービジョン
    「Fujitsu Technology and Service Vision 2022」では、テクノロジーの進化によって実現される4つの未来ビジョンを提言しています。
    1. ボーダレス・ワールド:リアルとデジタルが融合し、ヒューマンセントリックなエクスペリエンスを実現することにより、一人ひとりの可能性を最大化。
    2. ダイナミック・レジリエンス:不確実な未来のシナリオをデジタル空間で検証し、ビジネスや社会のレジリエンスを構築。
    3. ディスカバリー革命:コンピューティングパワーや次世代AIを活用して人とテクノロジーが創造的にコラボレーションし、イノベーションを加速。
    4. すべてにトラストを:人・データ・システムなどを安心・安全につなぐ分散型トラストテクノロジーにより、再生型社会をサポート。
  3. ビジネスと社会の変革
    当社は、これらの未来ビジョンの実現に向けて、気候変動やエネルギー問題、人権や食の安全などの社会課題に対して、企業や業界の枠を超えて取り組んでいくため、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていく」というパーパスの実現を目指す新事業ブランド「Fujitsu Uvance」を策定しました。当社は、お客様がサステナビリティ・トランスフォーメーションを実現するためのパートナーとして、社会課題を解決するクロスインダストリーの4つの分野(Vertical Areas)と、それらを支える3つのテクノロジー基盤(Horizontal Areas)からなる7つのKey Focus Areas(重点注力分野)における重要課題の解決に取り組んでいきます。

商標について

記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

関連リンク

本件の参照先:https://pr.fujitsu.com/jp/news/2022/05/16-1.html

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